太陽光発電と著作・講演の浅井PVパワー: 6月 2016

2016年6月12日日曜日

太陽光発電におけるIoT適用例（2016年春）

太陽光発電におけるIoT適用例

第56回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集、2016年6月4日-5日、pp.154-157

本論文は太陽光発電所の稼働状況を遠隔監視するシステムについて、その概要を紹介する。

現在稼働している多くの太陽光発電所遠隔監視システムはクラウド・コンピューティングの支援を受けている。発電出力を計測するPVセンサーをインターネットに端末として接続し、クラウド上に蓄積されたデータにスマートフォンやPCなどでアクセスする形をとる。ユーザーはいつでもどこからでも発電状況を知ることが可能となるとともに、システム・プロバイダーは保守サービスの提供が可能となる。

以上

太陽光発電所建設の最適手順―農地の転用をともなう場合（2015年秋）

太陽光発電所建設の最適手順―農地の転用をともなう場合

第55回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集、2015年9月2日-3日、pp.82-85

2012年7月、政府は太陽光をはじめとする再生可能エネルギーの導入拡大を図るため、固定価格買取制度をスタートさせた。直近の統計数値のある2015年3月末現在、太陽光発電設備認定件数は166万件、うち10kW以上50kW未満のものは78万件に上っている。そのかなりの部分が農地の転用を伴っているものと思われる。

本論文はこうした条件の発電所建設プロジェクトについて、転用許可や設備認定に要するリードタイム、さらには所有権移転や地目変更などに関する登記と納税のタイミングを考慮した最適な推進手順を提案するものである。

以上

相続等における市街地農地の実践的評価法（2015年春）

相続等における市街地農地の実践的評価法

第54回日本経営システム学会全国研究発表大会講演論文集、
2015年5月30日-31日、pp.108-111

平成27年1月1日に施行された改正相続税法および租税特別措置法に基づき、相続税の基礎控除額はそれまでの6割にまで減額された。これに伴い、相続税を課税される割合が従来の約４％から約６％に上昇すると推計されている。

本論文はこうした状況において市街地または市街地周辺に農地を所有する人がその評価額を自ら適正に評価する方法をまず提示する。そのための評価額算定システムを今回、新たに開発したので、あわせて、その概要と特徴を紹介するものである。

以上